歯科コラム
訪問歯科は儲かる?半径16キロから集患できる! きついと言われる在宅診療のデメリットとは
歯科医院を開業すれば「儲かる」と言われていたのは、はるか4、50年前。
現在ではコンビニよりも歯科医院の方が数が多いと言われて久しく、歯科業界内での競争は激しくなる一方です。
保険制度さえあれば赤字になることはないといわれていた歯科医院の経営も、何らかの強みがなければ、将来的に経営が暗礁に乗り上げてしまう可能性すら出てきました。
少子化や働き方の変化による人材不足で、今後さらに歯科衛生士の確保も難しくなっていくことでしょう。
確実に稼ぐために何らかの施策を講じなければというとき、インプラントなどの「自費診療」を増やしたいと考えがちですが、
果たして方法はそれだけでしょうか。
それならば「訪問歯科」はどうでしょう? 外来の空いている時間を有効活用できるのではないでしょうか。
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目次
訪問歯科はインプラントと、どちらが儲かるのか?
訪問歯科をやるからには、儲かるかどうかが気になるところです。
インプラントなどの自費診療と、どちらが儲かるのでしょうか。
インプラントは1本あたり30~40万円ほどですから、患者さん一人当たり何百万円単位もの売上になり得ます。
富裕層が多い地域でうまく受注すれば、非常に大きな収益を生み出すことも可能です。
ただし一度治療すれば長く持つため、ある程度の治療が終わればそこで頭打ちになります。
自費診療で安定した売上を立てようとすれば、どんどん新規の集患を追いつづけなければなりません。
関連記事:「インプラント専門歯科ホームページ制作をわかりやすく解説」
歯科医の体力は40代がピークといわれていますから、院長自身が現役でたくさんの治療をこなす業務形態をとっていては、いつかは限界がきます。
勤務医や代診医を雇ったり分院を作ったりして、院長は医院経営に徹する方法もありますが、跡継ぎがいらっしゃるケースでないかぎり、いつまでも腕のいい歯科医を確保できる保証はありません。
また、外科手術を伴う治療ですからトラブルが起こらないともいえません。
場合によっては、多額の出費を要することもあります。
売上は大きいけれど、リスクも大きいのが自費診療です。
訪問歯科の対象者
改めて、訪問歯科の対象となる人について確認しておきます。
訪問歯科の対象者は、「自らの意思を持って自分の足で病院に行くことができない人」です。
具体的には以下のような方が対象となります。
- 病気や怪我、障害、高齢などにより身体が不自由で、一人で通院できない人
- 寝たきりで外出が難しい人
- 要介護状態の人
- 認知症・精神的な疾患により、自身での状況判断が難しい人
年齢制限はありませんが、一般的には高齢者の方が主な対象となるケースがほとんどです。
また、他の病院などに通院している場合には基本的に訪問歯科の対象にはなりませんが、緊急で搬送された外来診療や、家族等の助けによる外来診療などの場合はその限りではなく、要介護状態区分のみに基づくなど形式的に決められるものではありません。
歯科医師による適正な判断が行われます。
訪問歯科の主な治療内容
訪問歯科診療では、一般的な歯科治療とともに、より患者様に寄り添った「食」のサポートを間接的に行います。
虫歯治療・歯周病治療
訪問歯科では、外来で行うのと同じ、一般的な歯科治療が可能です。
口腔内の状況を確認、診断し、それに沿った治療が実施されます。
虫歯があればそれを治療し、詰め物等、修理が必要ならばそれを行い、問題がなければ予防的に歯石を除去し、歯茎の炎症等を起こりにくくし、よくある口腔内の悩みを解決していきます。
入れ歯作成・入れ歯修理
一人で通院できず訪問歯科診療を利用される方の場合、高齢で入れ歯を利用されているケースも多いです。
そのため、入れ歯の作成や調整、故障した場合には修理にも対応します。
口腔ケア・誤嚥性肺炎予防
基本となる口腔ケアの方法や、歯磨きの方法の案内、食事の際の細かな注意点など、口腔内のトラブルを回避するための方法について指導します。
食事のサポート、食べる楽しみの回復、口腔機能のリハビリなど
訪問歯科では、生活環境に合わせた口腔ケアのアドバイスを通じて、「食」を楽しみ、生活の質を向上させるお手伝いを行います。
口腔内にトラブルを抱えていては、食事を楽しむことは難しく、逆に苦痛になってしまいますからね。
患者様の生活全体を見た上での虫歯、入れ歯、口腔ケアや食のサポートまで、多岐に渡り対応できるという意味で、患者様にとっては大きなメリットのある訪問歯科、加えて歯科医師側に収入的なメリットもあるのであれば、やり甲斐もあろうというものです。
訪問歯科は半径16kmまで対象エリアが広がる
収入面の効率から考えるなら、訪問歯科に注力するのはおすすめですが、果たして本当に一般歯科より儲かるかといえば、これは完全にやり方によるでしょう。
ただ、外来でのマーケットエリアは基本的に近隣のみになりますが、訪問歯科では歯科医院の半径16kmまで広がります。
このメリットは大きいです。
将来の安定経営を考えると着手すべきといえるでしょう。
外来では、患者さん自身の住まいや公共交通機関の駅、職場からのアクセスの良さで通院する歯科が選ばれることが多いです。
主に徒歩や自転車で来院できる範囲をイメージすると良いでしょう。
徒歩1分は約80mですから、徒歩10分なら約800m。
つまり、歯科外来では、とても狭い商圏の中で向こうから来るのを待っている状態です。それこそ、歯科ホームページを最大限活用しての集患ができてなければ、なかなか苦しくなってしまう可能性もあります。
その点、周辺16kmから集患できる訪問歯科なら、その範囲に大病院や老人ホームなどがあれば、自宅だけでなくそれらすべてが診療対象となります。
それらの施設で診療できる権限さえ得られれば、十分、訪問歯科で儲かる可能性があるといえます。
一方で、在宅のみでの診療ということになると、移動に時間を取られすぎて採算面でマイナスになる可能性があるため、移動効率もしっかり考える必要があります。
訪問診療先の確保はどうする?
そのため、訪問歯科診療で問題となるのが、診療を行う施設の確保です。
もしこれから分院開業や新規開業を考えている段階なら、大病院や老人ホームなど、ツテのある施設が2~3件あれば、まずはそれぞれの16km範囲に入れる場所に拠点となる医院を作ります。
既存の場所で新しく訪問歯科を始める場合は、そのエリアの介護保険課や地域包括支援センターにいるケアマネージャーと、その地域で中心となって訪問診療を行っている医師に挨拶に行き、連携体制をつくります。
中には、自分で介護型ケアハウスなどの高齢者向け施設をつくってしまう院長もいます。
不動産投資をしている院長もいらっしゃいますが、少子化の時代、賃貸マンションは条件のよい物件でなければ借り手がつきにくく、空室を埋められないことも珍しくなくなってきました。
そうした事情から、訪問歯科に力を入れている院長の中には、自分で高齢者向け施設を建てて運営している人もいます。
これまでなら分院の院長を任せていたであろう勤務医に、高齢者向け施設の院長を任せているのです。
高齢者向け施設なら、いずれ施設を処分することになったとしても買い手がつきますが、歯科医院はなかなか買い手がつきにくい時代です。
将来性のある投資としても高齢者向け施設の経営は悪くない選択肢かもしれません。
ただし、運営の仕方によっては高齢者向け施設での口腔ケアは訪問診療に該当しなくなりますので要注意です。
とはいえ、メンテナンスの件数を確保できることは変わりありません。
優秀な歯科衛生士を集めやすい
さらに、訪問歯科には、良い歯科衛生士が集まりやすいという側面があります。
決して華やかでも楽でもない業務なので人気が高いわけではないですが、
向上心が高い歯科衛生士は、社会的意義のある訪問歯科を志し、訪問歯科を学ぶ機会を求めています。
メンテナンスだけであれば歯科医が同行せず、歯科衛生士だけで訪問歯科の業務を回してもらうことができます。
そういった特性を活かし、歯科衛生士が中心となった訪問歯科のチームをつくっている地域もあります。
ホワイトニングサロンのように歯科衛生士が独立開業することも可能なのです。
予防歯科の先進国、スウェーデンやアメリカではすでに行われていることですね。
また、訪問歯科は歯科衛生士にとっても短時間で高収入を得られるため、自由度や収入面でもメリットが大きい業務です。
今後は労働人口が減っていきますので、歯科衛生士の確保が難しくなります。
しかもベテランになる頃には結婚や子育てで、時短勤務を希望するようになります。
訪問歯科の稼働時間は、午前中~午後3時くらいまでの日中だけで十分なため、出産・子育てのために一度現場を退いたベテランの歯科衛生士を、パートやアルバイトとして雇用できる可能性が高くなります。
これまでと同じように外来を中心にした歯科経営を継続していると、いずれは最も患者さんが増える夕方からのピークの時間帯に歯科衛生士が確保できないという問題に陥る恐れもあります。
今後、訪問歯科のスタート時期は慎重に検討する必要があるでしょう。
それを踏まえた上でも、超高齢化社会・少子化が加速する未来を見据えた施策として、訪問歯科は稼ぐための施策として有効といえるのではないでしょうか。
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訪問歯科で用意しておきたいホームページ
訪問歯科診療を行う際にも非常に重要になるのが、ホームページの存在です。
元々通院されていた高齢の患者さんに対して訪問歯科の事実を伝える方法がまずは確実ですが、もっと広く訪問歯科を実施している、という事実の周知も必要です。
その際に、訪問歯科としての基本情報を置いておく場所として、ホームページは活用することができます。
とはいえ、しっかり作り込もうとすれば非常に大きな費用が必要となりますので、まずは初期費用無料で対応できるデンタルWEBまでお問い合わせください。
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